ユニクロとオリンピック

カジュアルブランドの「ユニクロ」は、2002年ソルトレークシティで開催されたオリンピック冬季競技大会において、初めて選手の「公式服装」の製作・無償提供を担当するに至りました。

そしてソルトレークシティに続き、2004年アテネオリンピック競技大会でも再び公式服装の製作、無償提供を担当しています。

オリンピックの公式服装とは、開会式で選手が着るユニフォームのことをいいます。公式服装には、開会式で着用する開会式用、結団式などの公式の場で着用する式典用、渡航の際に着用する移動用があります。

オリンピックの開会式は世界中の人が注目する瞬間であり、選手の公式服装は重要な役割があります。デザインも大切ですが、開催国の気候や、着やすさ、動きやすさを考慮して製作する必要があります。

ユニクロは以前より日本オリンピック委員会(JOC)の協賛企業としてオリンピックを応援してきました。数ある日本企業の中から、ユニクロがオリンピックの公式服装製作という重役を担うことになったのは、それまでにユニクロが築き上げてきたカジュアルブランドとしての実績が評価されたといえます。

しかし2006年トリノオリンピック冬季競技大会では、ユニクロはJOCの協賛企業からはずれ、同時に公式服装の担当からも外れました。

公式服装の担当から外れた理由は、ユニクロによると「2回のオリンピック大会で全てやり尽くした」とのことですが、一方ではユニクロとJOCとの間の複雑な事情や、その他の様々な理由が推測されています。

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ユニクロの「成長」について

ユニクロは1984年、広島市の一号店から始まりました。

新たな経営方式や高収益体制や、新しい企画の打ち出しなどの結果、目覚しい成長を遂げ、今日に至ります。

そして、ユニクロを経営しているファーストリテイリングは、2000年にインターネットによる通信販売を開始しました。

購入者の利便性を考慮した仕組みになっているこの販売方法は消費者に受け入れられ、開始以降、着実に売り上げを伸ばしています。

そして、今後も一層の成長が見込まれています。

ユニクロの直営店舗についてですが、2001年には国内で500店舗を超えました。

その後、海外進出の足がかりとしてイギリスのロンドンに出店し、2002年には中国の上海市、2006年にアメリカ、ニューヨーク市に1000坪ものグローバル旗艦店、ユニクロ ソーホー ニューヨーク店を出店するほどまでになりました。

しかしながら、2002年頃には売上が大きく落ち、業績不振に陥ってしまいます。

しかしその後、デザイン機能の強化・有名タレントの起用・国内外ブランドの買収など、いろいろな対策を施し、持ち直しに成功しました。

2003年にはカシミヤ・浴衣へ参入。

2004年には水着への参入。

ユニクロの扱う商品はカジュアル衣料には留まらず他分野に渡っています。

そして紳士衣料からスタートしたユニクロですが、今では若者からキッズ、ベビーまで幅広い年代の商品を扱うまでになりました。

ユニクロは現在もまだ成長を続けており、今後が期待されています。

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